営業の研修の中身
研修は何かを学ぶ意味がなくてはいけません。それなのにいざコンサルティング会社を利用してみると、中身の全く無いものがあります。
例えば、営業経験が無いコンサルタントが教師を務めるケースもあるんだそうです。それでロールプレイングやディスカッションを重ねたところで、結果は目に見えています。
研修では、実際の営業経験があり、ノウハウを持っているコンサルタントを呼ぶことが大切です。また、いったいどのような内容があるのかを厳しくチェックしましょう。
ただ単にお題目だけ与えて社員同士にディスカッションをさせ、論文を書かせるといった安易な手法をとらせるような会社では、良い成果は期待できません。
費用対効果を考え、内容のある社員教育にしましょう。
就活には海外の研修で生きた英語を
日本でも大学生が企業にて研修生として働き、実際の仕事を体験するインターンシップ制度が増えてきています。
海外では割と当たり前の制度ですので、日本から海外へ行ってインターンシップを体験するというプランもあります。
海外の研修では実際の業務の中で生きた英語を学び、世界に通じる語学力を身につけることが目的ですので、国内での就職活動には非常に有利ではないかと思います。
期間としては、数週間の短期のものから1年くらいの長期のものまであります。
長期のものは社会人経験が必要だったりもしますが、半年くらいのものでしたら、手前で英語の講習もあったりします。
インターンシップ先の職種や業種についても様々ですので、自分に合った職業や学びたいことを学べる環境なのではないかと思います。
研修のあるべき姿とは
主に社員向けの研修についてですが、研修のあるべき姿とはどんなものでしょう。それは思うに、実務においては使う機会の少ないであろうノウハウや習熟するのが困難なテクニックなどを出来る限り排した、単純明快な教育体系のプログラムのことではないでしょうか。
そもそもの話をすれば、人材育成の役割とは学習者が学んだ内容を日常の実務で活かし、トータルな生産性を向上させることにあるはずです。
個々人ではなく全体がその能力を向上させること。
それによって組織としての生産性が向上するといえるはずです。
このあたりのことを踏まえたうえでプログラムを組み立てるのは極めて重要なことといえましょう。普遍的な教育、そして普遍的な成果です。